パスのおぼつかない状態のトランスジェンダーにとって、外出時のトイレが悩ましい問題であることは、すでに述べた。ただ、近年は男女兼用の公衆トイレも、じつは相応に増えている。ひとつはコンビニエンスストアのトイレ。そしてもうひとつは、いわゆる「障害者用トイレ」である。

特に後者は、ノーマライゼーションやバリアフリーといった概念のひろがりと、ハートビル法などの法律があいまって普及が進み、今では主要な公共の建物には、設置されているのがあたりまえにさえなっている。したがって、いざというときにはこれらを利用すれば、「男女別公衆トイレの、そのいずれに入るか」という“踏み絵”を回避することは、そう難しいことではない。

だが、トランスジェンダーの立場からトイレの男女別自体を問い直してみると、またちがった観点が生まれてくる。何でも性別で分けて考えればすべてまるく収まるのだというフィクションを疑う視角である。少なくとも、「障害者用トイレ」がバリアフリーを標榜して設けられる以上、トランスジェンダーにとっては、すべてが「男か、それとも女か」で切り分けられていることこそがバリアなのだという実情の認識は、広く共有されるべきであろう。

そもそも公衆トイレというものが、いわゆる「障害者用トイレ」のようなブースがいくつも並んでいるような形式なら、なにも各々に男性用・女性用を設定する必要はないのである。せっかく「障害者用」のブースを２つも設けたのに、一方を男性用、もう一方を女性用とすることで、たまたま性別が同じ車椅子の人が２人同時に来た際、どちらかが待たなければならないというのは、非常に不合理であり、社会資本の有効活用という点でももったいないことではないか。

たしかに「障害者用トイレ」が、あえてそれを使う必要のない人によって占拠され、肝心なときに車椅子の人が使えない、というのでは困る。そうならないための、利用の優先順位に関するある種のコンセンサスの醸成、および一定のガイドラインの策定は、モラル・マナーの向上と合わせて必要かもしれない。

そうでなくても、「専用」を徹底するため普段は施錠し、障害者が利用する際には管理事務所に申告して開けてもらわないといけないような運用例も耳にすることがある。これでは肝心の（と管理事務所側が想定している）障害者が、いつでも、思い立ったときに、気軽に遠慮なく利用することができず、本末転倒である。

やはり「障害者用トイレ」は、“普通の”トイレでは不都合な人が、“普通の”人と同じように、余計な心配を強いられずに、気兼ねなく使えるものであるべきだろう。世の中にはいろいろな人がいて、「“普通の”トイレでは不都合な人」もじつにさまざまなのだから、その誰もが“普通の”生活を送ることができるように、「障害者用トイレ」は、それが必要とされるならば、すべての人に開放されるべきだ、というのは、まさにノーマライゼーションの理念にも沿うものである

こうした考え方の台頭に呼応してか、新しいビルなどではいわゆる「障害者用トイレ」に対して『多目的トイレ』、さらには『みんなのトイレ』という名称をつけ、「誰でもご自由にお使いください」などの但し書きを掲げる例が増えているようだ。

したがって、よくある（意図的な？）誤解である、「ノーマライゼーションとは障害者を“障害がない状態”にすることである」などは、こうした理念に反するものであることは、容易に理解できる。

そういう意味では、かの「性同一性障害者の性別の取扱いの特例に関する法律」は、トランスジェンダーを“障害がない状態”のほうへと誘導する内容になっているという点で、やはり問題である。本当に変わらねばならないのは、トランスジェンダーのあるがままを受け入れるべき社会のほうなのだ、という発想がせめてわずかでも望まれるところである。

近年は日本においても、ディスアビリティ・スタディーズ、すなわち『障害学』が、独自な展開を見せているようだ。

そして倉本智明も、これを受けて、障害理解における「医療モデル」と「社会モデル」のちがいを説明している。

前者は、障害者が心身に負うなんらかの問題点（＝インペアメント）が“障害”そのものであり、医学的に認定したそれらを治療していくことを重視する。そして医学が治療しきれない部分を補完するのが福祉の役割だということになる。

対して後者は、障害者が社会において行動しようとする際、社会の側にある障害物によって行動が妨げられること（＝ディスアビリティ）こそが“障害”の正体なのだという立場をとる。つまり、社会体制や社会秩序が、障害者の存在を念頭に置いていないために、（例えば車椅子の人に対する階段や段差のような）物理的な障壁をはじめ、差別や偏見など、有形無形の阻害要因が構築されてしまっていて、それが“障害”者を生み出しているのだから、そうした社会の側が変わることが必要なのだという主張である。

こうした障害学の考え方は、筆者が常々述べてきた、ジェンダーやセクシュアリティについての固定的な規範がセクシュアルマイノリティを生み出しているのであり、例えば「男は男らしく」などと言われることがなく、“オチンチンの有無”にかかわらず「なりたい自分」になることが広く認められているのであれば、トランスジェンダーが「ジェンダーをトランス」するという行為自体が顕現せず、「性同一性障害」という概念もまた成り立たない、という主張と、じつにパラレルに照応する。両者を、相互補完的にリンクさせることは、おおむね可能だろう。

つまり「性同一性“障害”」が「障害」ではないとしたら、なんのことはない、一般的な障害者の障害も、じつは「障害」ではなかったのである。「セクシュアルマイノリティ」という用語になぞらえれば、身体障害者は身体的マイノリティ、知的障害者なら知的マイノリティだったのだ。

しかし、だからこそ、“ありのまま”を認めあえる社会の形成は、より重要なのかもしれない。

そもそも、“なりたい自分”に「なりたい」、その理由が、「そうでないと社会に認めてもらえないから」のみであるなら、それはやはり社会のほうが変わるべきなのである。車椅子では段差や階段で不便だとか、結局はオチンチンの有無で［男・女］を判断されるとか、あるいは世間の通念として「（トランスジェンダーに限らず）女性は胸が大きいほうが絶対に魅力的！」……などといったことがなければ、自らの身体に本人が満足できない理由は相当に減少するはずなのだ。

（略）広い意味での「心のバリアフリー」こそが、もっとも重要なのではないだろうか。